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PERSONNEL SYSTEM

人事制度 / 人材育成・働く環境

人材育成 教育制度

階層別研修

管理職から新入社員教育まで、階層や年次に応じた教育を実施しています。

キャリア研修

入社2年目のフォロー研修や、入社5年目の進路研修を実施し、キャリア形成のサポートをおこなっています。

自己啓発

100を超えるコースから自由に選べる通信教育講座や公的資格取得の支援する制度がございます(受講費補助あり)。

新入社員教育

新入社員研修として約2ヶ月間の研修を行います。
会社制度や製品などの基本知識教育、ものづくりについて学んでいただくメニューを用意しています。
ものづくりは、実際の製品作りを一人一人に体験してもらい、職種を超えた会社理解を深めていただく内容となっています。

OJT制度

新入社員一人一人に先輩社員が一名付いて、一年間成長を支援します。

働く環境

年間休日

124日設定しています。原則、土日祝・GW・お盆・年末年始に休日があります。

年次有給休暇について

入社時に10日付与されます。2年目以降、勤続年数に応じて最大20日まで所定の日数が付与されます。半日単位の取得も可能です。

時間有給休暇制度

付与された年次有給休暇を、1時間単位で取得することが可能です。

家族休暇

中学校就学前の子を養育する社員は、看病(怪我、病気、通院等)や学校行事(運動会、懇談会、授業参観等)への参加を目的として、年次有給休暇とは別に付与されます。(年間10日間)

健康休暇

生活習慣病予防検診、二次検診・検査及び不妊治療、女性特有の体調不良などを目的として、年次有給休暇とは別に付与されます。(男性:年間3日間 女性:年間15日間)

積立有給休暇制度

権利期間(2年間)を超えた年次有給休暇を積み立てます。2親等以内の家族の通院や、自身の長期傷病などで取得することが可能です。

リフレッシュ休暇制度

勤続年数10年毎に特別休暇が付与され、連続した休暇を取得することが可能です。

産前産後休暇制度

出産予定日の産前6週間(多胎妊娠の場合14週間)から休暇の取得が可能です。法律上、産後8週間は就業できませんが、請求すれば産後6週間から就業も可能です。

育児休業制度

子が1歳に達する翌年度の4月末日まで(この時点で1歳6か月に満たない場合は、1歳6か月まで)取得することが可能です。

福利厚生

カフェテリア制度

福利厚生はメニュー選択型の仕組みとなっています。全社員一律50,000円の範囲内で、申請可能です。
カフェテリアメニューの一部:「ワークウェア補助」「育児補助」「自己啓発補助」「介護認定者補助」「検診検査類補助」「財形貯蓄奨励金」他にも多数あるメニューから自由に選択することができます。

自己啓発補助

資格・検定講座等を受講された際や、会社が認定する検定・資格の受検料、会社が認める通信教育講座を受講された際に補助があります。

ワークウェア補助

会社で着用するスーツ・作業着、靴の購入費を支給します。(年間8,000円)

住宅補助

住宅保有者に住宅維持管理のためのメンテナンス費用を補助します。

検診・検査類補助

生活習慣予防健診や、各種二次検査、乳がん・子宮がん検診など、様々な受診をした場合に補助金を支給します。

育児補助

保育施設に入園している3歳未満のお子さまを有する方に補助金を支給します。(年間30,000円/子)

介護認定者補助

二親等以内の親族に要介護認定の方がいる方に補助金を支給します。(年間25,000円または10,000円)

個人年金・介護・医療保険補助

指定された個人年金保険・介護保険・医療保険に加入している場合に年間支払額に応じて補助金を支給します。(年間支払額の10%)

財形住宅利子補助

住宅を購入・改修する目的で住宅ローンを借りられている方に、年間の支払利子に応じて補助金を支給します。(年間の支払利息30%/条件あり)

財形貯蓄制度

会社指定の住宅財形・年金財形を積み立てている方は、年間積立額22,000円につき500円の補助が出ます。