■----------（UPS）YesNo主幹ブレーカ定格値を定格入力容量とする。3005001,0002,000200kW以下200kW超過50kW以下200kVA以下0.55 1.0 1.0 0.60 0.60 0.50 1.0 0.60 1.0 1.0 0.60 1.0 1.0 0.55 0.60 0.30 0.25 0.65 0.25 0.20 0.60 0.60 実情による実情による1 0.9 0.85 0.8 1383第２ステップ（高調波流出電流による判定）表202−3−1 ビル設備用インバータ等の最大稼働率（設備種類別）最大稼働率空調機器衛生ポンプエレベータエスカレータ上昇号機エスカレータ下降号機舞台調光器冷凍冷蔵機器無停電電源装置医療機器研究用機器表202−3−3 ビルの規模による補正率β（標準値）機器機器容量区分契約電力相等値［kW］最大稼働率の算出諸元ビルの規模による補正率β■1■2■3（１）個別機器の定格運転状態の高調波発生の計算Inj（機器jから発生する第n次高調波電流、通常は第5次、7次のみ）（２）需要家からの高調波流出電流の計算（簡易計算）①個別機器の最大稼働率を把握できる場合In＝∑（lnj×kj）×β kj：機器jの最大稼働率※1※1 「ビル」の場合は、kjに表202-3-1に示す機器毎の最大稼働率を適用しても良い。②個別機器の最大稼働率を把握できない場合In＝∑（lnj）×k×β k：当該需要家の機器全体の最大稼働率※2、※２ 「需要家の最大需要率」を求め、kにこの値を適用する。「ビル」の場合は、kに0.7を適用しても良い。※３ 高圧受電のビルであって契約電力相等値が2,000kW以下の場合は、βに表202-3-3の値を適用する。これ以外のビルは電力会社との協議によりβを決定する。また、ビル以外の場合は、1を適用する。（３）高調波流出電流による判定（４）高調波流出電流の詳細計算と抑制対策の検討※4ａ．機器への分流による高調波電流の低減効果※5ｂ．直列リアクトル付進相コンデンサへの流入による高調波電流の 低減効果※5ｃ．抑制対策・多パルス化・フィルタ設置 等※4 詳細計算では、直列リアクトル付進相コンデンサの低減効果（分流、電力系統からの流入）を個別に計算し反映するため、低減係数（第5次γ5：0.7，第7次γ7：0.9）を適用しないこと。※5 進相コンデンサが「直列リアクトルなし」である場合、高調波流出電流を増加させるため、詳細計算では、「直列リアクトルなしの進相コンデンサ」の影響を加味すること。「追加対策」又は「対策方法の変更」以下の条件をすべて満足する ・高圧受電 ・進相コンデンサが全て直列リアクトル付In≦上限値In≦上限値β：ビルの規模による補正率※3β：ビルの規模による補正率※3検討終了検討終了YesNoYesIn×γn≦上限値第５次γ5：0.7，第７次γ7：0.9NoYesNo第2ステップの判定フロー図検討終了（注）1.フロー図と表は「高調波抑制対策技術指針」からの抜粋です。株式会社 指月電機製作所「カタログ 電力用コンデンサ関連機器（2022.1）」抜粋
元のページ ../index.html#1385